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SDGsゴール５のジェンダー平等を推進している企業は、気候変動アクションにも積極的で、社内外のエンゲージメント（対話）にも熱心。イノベーションも生まれやすく、長期的な価値創造企業として高く評価されています。このサイトでは、それらの相関関係のデータをもとに未来に有望な企業選びのポイントをご紹介します。
専門的な情報を知りたいみなさんへ
世界の上場企業における「ジェンダー・ダイバーシティ」の現状と「気候変動対策/イノベーション」との相関関係の調査によると、2020年12月に発表されたBloomberg New Energy Finance（低炭素化技術やエネルギーに関する情報・分析データを提供するシンクタンク）/笹川平和財団では、「取締役会におけるジェンダー・ダイバーシティ（＝クリティカルマス（30%以上）の女性の存在）と、気候変動対策及びイノベーションの間には、相関関係がある」と分析。
- 女性取締役が30%以上いる企業の割合は、2009年の2%から現在の16%と約10年間で8倍増加
- 気候関連財務情報開示タスクォース（TCFD）の勧告を早期に導入した企業は同業他社に比べてジェンダー・ダイバーシティの進捗度合いと、気候関連データの透明性が高い
- 法律及び報告義務が、ジェンダー・ダイバーシティと気候変動に関する情報開示を加速
- 脱炭素化やデジタル化のための戦略を持つ大手総合石油会社は、取締役の女性比率が高い傾向
- 広く共有されているジェンダー・ダイバーシティ・ベンチマークに公式にコミットすることにより、企業は世界の同業者と自社の現状・進捗を比較することができる
分析対象は、Bloomberg Terminalデータベースの11,700社（世界102カ国、時価総額の84%以上をカバー）で、このレポートの背景には、世界の企業・投資家が気候変動への対応を強化し、クリーンエネルギーへの移行に向けた革新的な取り組みを行い始めているということがある。仮説としては、全従業員の多様性が、社会の多様なステークホルダーが納得する解決策を導き出し、革新的な取り組みをタイムリーに実行するための鍵である。
この仮説に基づいて、日本企業のジェンダー・ダイバーシティと気候変動のアクションのリサーチを行ったところ、日本企業においても、その相関関係があることが浮き彫りとなった。
